日本気象協会「熱中症ゼロへ」プロジェクトに参加

日本調剤の薬局で熱中症予防対策を！

日本気象協会「熱中症ゼロへ」プロジェクトをサポート

全国47都道府県で調剤薬局を展開する日本調剤株式会社（本社所在地：東京都千代田区丸の内、代表取締役社長：三津原博）は、一般財団法人日本気象協会(本社：東京都豊島区、会長：繩野 克彦)が推進する熱中症予防啓発活動『熱中症ゼロへ』プロジェクトにおいて、8月17日から9月16日までの1カ月間、啓発活動の拠点として日本調剤の首都圏にある10店舗で熱中症予防の啓発キャンペーン活動を行うことになりました。

総務省消防庁によると、8月3日から9日の1週間の熱中症による救急搬送者数は全国で1万1219人に上りました（8月11日発表・速報値）。残暑が厳しくなるこの先も、引き続き熱中症に対する厳重な警戒が必要です。日本気象協会では、熱中症への正しい予防方法や対策を知ることで、熱中症で亡くなる方をゼロにすることを目指した「熱中症ゼロヘ」プロジェクトを推進しています。日本調剤では、同プロジェクトの主旨に賛同し、熱中症予防の啓発拠点として日本調剤の薬局店舗内でサポート活動を行います。

今回、活動を行う首都圏（東京、埼玉、千葉、神奈川）にある日本調剤の各店舗において、店舗内で「まちの調剤薬局が、まちのオアシスに」をテーマに「熱中症対策フェア」を行います。温度や湿度と「危険」「厳重警戒」などの熱中症指標が分かる『室内環境指標計』を店内に設置し、現在の熱中症危険度をお知らせします。また、「熱中症ゼロへ」プロジェクトが制作する啓発ポスターの掲示やうちわ、熱中症について学べる啓発リーフレットを来局された方へお渡しして、熱中症への注意喚起を行います。なお、同プロジェクトへの調剤薬局企業の参加は初となります。

超高齢社会を迎えて、地域の医療・健康情報の発信拠点として、身近な医療提供施設である調剤薬局の役割が注目されています。日本調剤では、地域社会に貢献する「かかりつけ薬局」として、皆さまのお役に立つさまざまな医療・健康情報を発信してまいります。

【日本調剤　「熱中症ゼロへ」プロジェクト　サポート活動概要】

実施期間：平成27年8月17日～9月16日

実施内容：薬局店内での「熱中症対策フェア」

　　　　　・「熱中症ゼロへ」プロジェクト『室内環境指標計』の設置

　　　　　・啓発ツールの掲示・配布　（ポスター、うちわ、リーフレット）

実施店舗：日本調剤 三田薬局（東京都港区）、日本調剤 山手薬局（東京都目黒区）、日本調剤 成城学園前薬局（東京都世田谷区）、日本調剤 マグノリア薬局（東京都練馬区）、日本調剤 亀有薬局（東京都葛飾区）、日本調剤 ふじみ野薬局（埼玉県富士見市）、日本調剤 谷津薬局（千葉県習志野市）、日本調剤 浦舟薬局（横浜市南区）、日本調剤 根岸薬局（横浜市磯子区）、日本調剤 辻堂薬局（神奈川県藤沢市）

以　上

＜「熱中症ゼロへ」プロジェクトとは＞　 http://www.netsuzero.jp/
いつでも、どこでも、だれでも、条件次第でかかる危険性がある熱中症。しかし熱中症は正しい予防方法を知り、普段から気をつけることで防げます。「熱中症ゼロへ」では、気づかないうちにかかる危険性がある熱中症をどのように予防するかを、継続的に伝えていきます。また、熱中症予防に役立つアイテムなどを通じて、「熱中症ゼロヘ」を応援してくれるオフィシャルパートナーの取り組みも紹介します。熱中症は、「気づく」ことで防げます。「私は大丈夫」ではなく、「みんなで気をつける」ことで熱中症をゼロにしましょう。

＜一般財団法人日本気象協会について＞　http://www.jwa.or.jp/
日本気象協会は、1950年の設立以来、60年以上にわたり、広域予報にとどまらない、より生活に身近な都道府県単位の気象予報やピンポイントの気象予報を各メディアや、自社メディアを通して発表している民間の団体です。国内の民間事業者としては最大の規模で、全国に支社や支店、事業所があります。天気予報のエキスパートである気象予報士278名（2015年7月現在）が多面的に業務に関わり、気象予報の業務に関しては24時間365日体制で最新の情報を発信しています。

＜日本調剤株式会社について＞ https://www.nicho.co.jp/

1980(昭和55)年の創業以来、一貫して国の健康保険制度を支える調剤薬局のあるべき機能・役割を全うすべく「医薬分業」を追求し、調剤薬局展開を積極的に行っています。現在では、調剤薬局企業として唯一、全都道府県に調剤薬局を展開し、約2500人の薬剤師を有する日本を代表する調剤薬局企業として評価を得るとともに、超高齢社会に必要とされる“調剤薬局の新しい姿”を追い求めて、取り組んでいます。