2015.09.17(木)

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日本調剤の電子お薬手帳「お薬手帳プラス」がバージョンアップ!

 全国47都道府県で調剤薬局を展開する日本調剤株式会社(本社所在地:東京都千代田区丸の内、代表取締役社長:三津原博)では、自社開発である電子お薬手帳「お薬手帳プラス」の新バージョンを9月17日(木)より運用開始しました。今回のバージョンアップでは、大幅な改修・機能改善を加え、簡単に会員登録できる準会員制度を新設しました。
 
 「お薬手帳プラス」は、従来の紙のお薬手帳の機能を最大限生かしつつ、インターネット環境を活用して最新機能を搭載し、お薬や健康に関する情報提供アプリとして好評を博しています。本年1月のiPhone版リリースによる本格運用開始後、順調に会員数を増やし、9月16日時点ですでに2万2千人の方に会員登録いただき、ご利用いただいています。
 
 「お薬手帳プラス」は、お薬管理や各種健康管理をスマートフォンやパソコン上で利用できるアプリです。スマートフォン用アプリとしては、iPhone版、Android版に対応、さらにPCブラウザ版でも利用できます。アプリの機能としては、登録用カードや手入力を必要とせずに、ご自身の服薬情報を自動的に登録することができる「自動連携機能」による調剤情報登録や、スマートフォンで撮影した処方せん情報を薬局へ送信できる「処方せん送信機能」、家族単位でのお薬管理ができる「家族管理」設定があり、従来の電子お薬手帳をさらに進化させたお薬手帳アプリです。 ※処方せん送信機能以外は、本会員向けのサービスです。
 
 「お薬手帳プラス」は、日本調剤の薬局をご利用の方を対象として運用開始していますが、一般の方からも利用してみたいとの声が多数寄せられました。今回のバージョンアップにて、アプリのダウンロード後にご本人のメールアドレスとパスワードを設定するだけで簡単に登録できる「準会員」を新設しました。準会員向けへのサービスとして「お薬手帳」や「処方せん送信」そして「健康記録」など「お薬手帳プラス」のベーシックな機能の一部が利用できるようになりました。その他、今回の新バージョンでは、「処方せん送信機能」にて、初めて来局された患者さまに記入いただいている「初回質問票」をあらかじめアプリ上で作成し、ご来局前に処方せん情報と同時に送信可能になるなど、細かな機能改善を図っています。
 
 日本調剤では、患者さまの健康管理に役立つアプリとして、「お薬手帳プラス」のさらなる利用者拡大に向けて取り組んでいます。本年5月にはアプリ会員に向けたネットアンケートを実施し、利用されているユーザーのご意見・ご要望をお聞きしており、今後も、より便利で使いやすいアプリ実現に向けて、操作改善・システム改修などを行っていきます。
以 上
 
 
【日本調剤の電子お薬手帳「お薬手帳プラス」 サービス概要】
 
1.名称:日本調剤電子お薬手帳「お薬手帳プラス」
 
2.サービス内容:スマートフォンやPC(パソコン)を利用した服薬情報提供サービス(無料アプリ)
    運用店舗:日本調剤の調剤薬局全店舗
 
3.利用端末:iPhone、Android端末、PC(https://www.okusuriplus.comからログイン)
 
4.対応環境:iPhone版 iOS8以上(iPhone5以降の端末に最適化)、Android版 Android4.0以上
       PC 対応ブラウザ版 Internet Explorer 10、11/Google Chrome/Safari
 
5.ダウンロード方法 App Store(iPhone)、Google play(Android)からダウンロードいただけます。
 
6.新バージョンの主な内容
 
 ・簡単に登録できる「準会員」の新設
  (「お薬手帳」「処方せん送信」「健康記録」などベーシックな機能の一部を利用できます)
 
 ・処方せん送信時に初回質問票を作成し、処方せん画像と同時に送れるようになりました。
 ・「健康記録」が簡単に入力できるようになりました。
 
7.新バージョンの運用開始日:9月17日(木)
 
・Android、Google playは、Google.Inc.の商標または登録商標です。  
           
・iPhone、App Store、はApple.Inc.の商標です。iPhone商標はアイホン株式会社のライセンスに基づき使用されています。









【日本調剤株式会社】 https://www.nicho.co.jp/
1980(昭和55)年の創業以来、一貫して国の健康保険制度を支える調剤薬局のあるべき機能・役割を全うすべく「医薬分業」を追求し、調剤薬局展開を積極的に行っている。現在では、全都道府県に調剤薬局を展開し、約2,500人の薬剤師を有する日本を代表する調剤薬局企業として評価を得るとともに、超高齢社会に必要とされる“調剤薬局の新しい姿”を追い求めて、取り組んでいる。


 ●本ニュースリリースは、下記よりPDFファイルにてご覧いただくことができます。


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