日本調剤「第1回社内学術大会」を開催！ 薬局の現場の取り組みや成果を発表【JPニュースレター】

 

　全国47都道府県で調剤薬局を展開する日本調剤株式会社（本社所在地：東京都千代田区丸の内、代表取締役社長：三津原博）では、さる6月5日（日）、ベルサール東京日本橋（東京都中央区）にて、薬剤師のレベルアップを目的とした「第1回社内学術大会」を開催しました。全国の支店から約400名の社員が参加し、全10演題の口頭発表を行いました。

　当社では10年以上前から全国各地の社外学術大会に参加し、演題発表や論文投稿を精力的に行っています。近年ではその回数も年20件ほどに増えてきました。

　そのような中、厚生労働省も薬剤師に対して学術的側面でのレベルアップを求めるようになってきました。昨年10月の「患者のための薬局ビジョン」では、「かかりつけ薬剤師」に望むことについて言及しています。その中で薬剤師に対して、医薬関連団体等が実施する研修への参加や薬剤師研修認定制度を活用した自己研さんを推奨しています。学会への定期的な参加・発表や論文投稿が求められ、問題解決能力や研究マインドの育成など薬剤師のレベルアップがますます必要とされてきています。

 

　今回、全国規模での社内学術大会を実施することにより、より多くの薬剤師に学術発表の機会を提供することを目的としています。同時に参加した社員が各支店の発表を聞くことで、全社レベルでの情報共有も図っています。

　本大会は2部構成で進められ、前半には桜新町アーバンクリニック院長で医師の遠矢純一郎氏よる基調講演がありました。遠矢氏は東京世田谷を中心に訪問診療されている在宅医療の専門家であり、在宅医療における薬剤師の果たすべき役割を中心に講演いただきました。

　後半では当社社員による全10演題の口頭発表を行いました。在宅医療のテーマを中心に、超高齢社会での地域医療や、施設との医療連携、病院実務研修、がん患者のケアサポートなど、全国各支店で行っている薬局現場での取り組みの発表がありました。

　登壇者の一人である日本調剤 丸太町薬局（京都市上京区）の管理薬剤師、溝口貴大主任は、検査値記載処方せんによる疑義照会件数と内容の変化をテーマに発表しました。院外処方せんに血液検査の値が記載されるようになり、それが疑義照会の件数や内容にどのような変化を及ぼすかについて、検査値の記載前後で比較検討をしました。結果、検査値記載後には疑義照会件数が増加し、照会内容も変化することが判明。検査値の正確な把握のために薬剤師のレベルアップが欠かせず、今後、薬剤師と医師の間でのスムーズな情報共有のあり方を模索していきたいという発表内容でした。

　各発表後に設けられた3分間の質疑応答では、制限時間を超えるほど活発な意見交換が行われました。今回初の試みとなった社内学術大会ですが、盛況のうちに閉会しました。

　当社では、来年以降も引き続き学術大会の開催を予定しています。薬剤師が互いに励み合い、薬剤師としてさらなるレベルアップを図るとともに、今後の地域医療に貢献できる人材育成に注力していきます。

　1980(昭和55)年の創業以来、一貫して国の健康保険制度を支える調剤薬局のあるべき機能・役割を全うすべく「医薬分業」を追求し、調剤薬局 展開を積極的に行っています。現在では、全都道府県に調剤薬局を展開し約2,500名の薬剤師を有する、日本を代表する調剤薬局企業として評価を得ています。 また、ジェネリック医薬品の普及や在宅医療への取り組みを積極的に進めており、さらに超高齢社会に必要とされる良質な医療サービスを提供する「日本のかかりつけ薬局」を目指して取り組んでいます。

　本ニュースレターは、日本調剤の薬局や薬剤師のことを皆さまにご理解いただくために、随時、発行しています。超高齢社会を迎え、地域における医療の重要性が高まる中、身近な医療提供、健康管理の場である調剤薬局、そして薬の専門知識を持った薬剤師は、地域における医療・健康管理の重要な担い手として期待されています。

●本ニュースレターは、下記よりPDFファイルにてご覧いただくことができます。