日本調剤「11月14日 世界糖尿病デー」に協賛 糖尿病の予防・治療啓発活動をサポート

　全国47都道府県で調剤薬局を展開する日本調剤株式会社（本社所在地：東京都千代田区丸の内、代表取締役社長：三津原 博、以下「日本調剤」）は、糖尿病の予防・治療継続の重要性を周知するため、2018年11月14日に開催される「世界糖尿病デー」（主催：世界糖尿病デー実行委員会）に協賛、11月12日より、日本調剤の全調剤薬局店舗において、「世界糖尿病デー」の啓発ポスター掲示、リーフレットの配布を行い、糖尿病の予防啓発活動を行います。

　日本調剤では、地域社会に貢献する医療サービス提供企業として、地域住民の皆さまへの健康維持、健康増進を図る活動を積極的に行っています。特に独自に薬局内で展開する「健康チェックステーション」では、HbA1C・脂質の簡易血液検査ができる検体測定室や、体組成計などの各種健康度を測る測定器具の設置に加え（各店で設置している測定機器は異なります）、薬剤師や管理栄養士が健康相談・栄養相談を行う体制をとっています。また、店舗での開催イベントの他、地域の各種健康関連イベントにも参加し、健康に関する啓発活動に取り組んでいます。

　今回、日本調剤が協賛を行う「世界糖尿病デー」は、世界に広がる糖尿病の脅威に対応するために国連が定めたもので、毎年11月14日を中心に全世界で糖尿病啓発のキャンペーンが繰り広げられています。日本国内では、世界糖尿病デー実行委員会（日本糖尿病学会、日本糖尿病協会）が中心となって、世界糖尿病デーのシンボルカラーであるブルーで各地の建物をライトアップするなど、さまざまな啓発活動を実施しています。

　日本調剤では、全国に展開する調剤薬局として、本活動を通じて、糖尿病予防を啓発し、その後も引き続き糖尿病の予防・早期治療への取り組みをサポートしてまいります。

　1980(昭和55)年の創業以来、一貫して国の健康保険制度を支える調剤薬局のあるべき機能・役割を全うすべく「医薬分業」を追求し、調剤薬局展開を積極的に行っています。現在では、全都道府県に調剤薬局を展開し約3,000名の薬剤師を有する、日本を代表する調剤薬局企業として評価を得ています。また、ジェネリック医薬品の普及や在宅医療への取り組みを積極的に進めており、さらに超高齢社会に必要とされる良質な医療サービスの提供を行ってまいります。

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