2019.03.08（金）
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日経ドラッグインフォメーション3月号に薬剤師が調剤薬局と病院の両方を経験できる、 「社外ジョブチャレンジ制度」についての記事広告を掲載しました。
全国47都道府県で調剤薬局を展開する日本調剤株式会社（本社所在地：東京都千代田区丸の内、代表取締役社長：三津原 博、以下「日本調剤」）は、病院向け「産休・育休代替薬剤師派遣サービス」を利用した「社外ジョブチャレンジ制度」について日経ドラッグインフォメーション2019年3月号（3/8発売）に記事広告を掲載しました。これは調剤薬局に勤務している薬剤師が病院で働くことができ、病院との契約期間が終われば日本調剤の薬局に復帰でき、病院勤務で培った知識やスキルを調剤薬局に戻った時に地域医療に活用・貢献することができる制度です。この制度は事業の中核を担う薬剤師のスキルの向上や、働き方の多様化を推し進めると同時に、病院側では産休や育休で薬剤師が不足する事態を回避できるというメリットがあります。
日本調剤では、薬剤師のあるべき姿や職能について長年にわたって検討しており、業界でもトップクラスの教育制度を受けている薬剤師が、この制度を活用することでさらに質の高い薬剤師を目指すことを後押しし、医療界に貢献していきます。
記事広告の詳細はこちらからご覧いただけます。
※日経ドラッグインフォメーション2019年3月号掲載
【日本調剤株式会社について】 https://www.nicho.co.jp/
1980(昭和55)年の創業以来、一貫して国の健康保険制度を支える調剤薬局のあるべき機能・役割を全うすべく「医薬分業」を追求し、調剤薬局 展開を積極的に行っています。現在では、全都道府県に調剤薬局を展開し約3,000名の薬剤師を有する、日本を代表する調剤薬局企業として評価を得ています。また、ジェネリック医薬品の普及や在宅医療への取り組みを積極的に進めており、さらに超高齢社会に必要とされる良質な医療サービスを提供する「日本のかかりつけ薬局」を目指して取り組んでいます。
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