最先端のICTを生かす

医療の安全・安心を確保して、社会貢献

日本調剤では、創業当初からIT(情報技術)の持つ特性に着目し、積極的にコンピューターシステムやネットワークを取り入れ、いち早く調剤業務のIT化を進めてきました。今では全国のすべての薬局店舗が本社と基幹ネットワークで結ばれており、各店舗の状況をリアルタイムで把握できるオペレーションを行っています。

長年培ってきたナレッジやノウハウをICT(Information and Communication Technology)として最大限活用することにより、日本調剤が提供する医療サービスの質をさらに高めるという好循環を生み出しています。

システム専門部署を設置して迅速に対応

日本調剤では自社内に情報システム専門部署を置き、医療制度の変更、行政からの指示事項、医薬品の発売や安全性情報など調剤薬局運営に必要な情報を収集し、迅速に対応できる体制をとっています。最新の機能を盛り込み、処方箋の受付から調剤、鑑査、窓口での服薬指導まで、あらゆる業務がデータ化・蓄積されており、調剤薬局業務に必要となるさまざまなシステムで活用されています。

コンプライアンスを重視した自社開発の調剤システム

医薬品の調剤は人的要素が必ず介在する業務であるため、自社開発した調剤システム内には、ヒューマンエラーを限りなく減らすためのプログラムが多数織り込まれています。個人情報である処方情報も暗号化し、厳重なセキュリティ体制を敷いています。

また、業界ではいち早く生体静脈認証システムを採用し、なりすましを未然に防ぐことで調剤業務の透明性を確保するなど、コンプライアンス(法令順守)を重視した調剤システムを構築しており、日々、調剤業務の改善に取り組んでいます。

法令順守・医療安全への取り組み

患者さま目線で利便性を高めた「お薬手帳プラス」

日本調剤では2014年から自社開発の電子お薬手帳「お薬手帳プラス」の運用を開始しています。患者さまの調剤情報がスマホアプリに自動連携されることで、患者さまの服薬情報をいつでも身近に管理していただけます。また、血圧や血糖値、歩数などの日々の健康記録や薬局への処方箋情報の送信などにも対応しており、患者さまの利便性やニーズを重視したサービスの提供を心がけています。
電子お薬手帳「お薬手帳プラス」

日本調剤の電子お薬手帳「お薬手帳プラス」

ご自宅で服薬指導を受けられる「日本調剤 オンライン薬局サービス NiCOMS」

日本調剤では2020年9月より「日本調剤 オンライン薬局サービス NiCOMS」の運用を開始しています。自社開発の調剤システムに登録された患者さま情報に連動しているため、患者さまは簡単にご利用を開始できます。予約機能・ビデオ通話機能を備えた本サービスを通じ、いつでもどこにいても患者さまに安心して治療・服薬を継続いただけるようサポートします。

※画像はイメージです

日本調剤 オンライン薬局サービス NiCOMS

オンライン診療検索「NiCOナビ」

  • オンライン診療検索「NiCOナビ」ロゴ
    日本調剤では、現在地から、診療科からなど、さまざまな項目から医療機関を検索できるサイト、オンライン診療検索「NiCOナビ」も運営しています。本サービスを利用すれば、患者さまはオンライン診療に対応する医療機関とオンライン服薬指導に対応する薬局をまとめて選択することができます。

医療機関のオンライン化をサポート

日本調剤では、患者さまが自宅で簡単に診療・服薬指導を受けられるスマート医療の実現を目指し、オンライン服薬指導の普及拡大に向けた活動を行っております。また、「オンライン診療の導入を検討されている」「導入後に課題を抱えている」医療機関・団体のサポートを行っております。
医療機関・団体向け オンライン化サポート

最新の調剤機器導入で調剤ミスゼロへ

患者さまの生命・健康を守る調剤薬局の業務において、調剤ミスはあってはならないものという意識を持ち、可能な限りゼロに近づけることが責務です。日々の業務での調剤ミス防止策や、定期的な社内勉強会開催などの意識喚起はもちろん、調剤システム上でのヒューマンエラー防止策のほか、全自動錠剤散薬分包機、一包化鑑査システムなどの最新鋭の調剤機器を積極的に導入し、ICTを最大限活用した複合的に調剤ミスを防止する取り組みを行っています。

情報分析で医療環境を改善

現在、日本調剤の薬局で受け取る処方箋枚数は年間1,700万枚以上。そこから派生する莫大な調剤レセプト情報を管理するだけでなく、膨大な処方情報から厳正に個人情報を取り除いたうえで、データを分析・解析しています。業務改善や業績分析、薬剤師教育などの社内活用はもちろん、分析調査や医薬品に関する動向研究など、医療環境の改善に役立つ有益な医療の分析情報として、グループ会社である株式会社日本医薬総合研究所を通じて、製薬メーカーや医療関係団体などへの提供・コンサルティングを実施しています。

これらは、医薬品の開発や疾患啓発活動への反映など、患者さまの医療環境に改善をもたらす情報として活用されています。

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